クリニック売上の支援会社は、患者単価×来院頻度×LTV(生涯価値)の3変数を同時に伸ばせるパートナーを選ぶのが基本です。メディア×DX統合・大手総合・現場伴走・データ特化・戦略コンサルの5領域に強い5社を、目的別に比較しました。
「売上、伸び悩んでるんですよね。集客は頑張ってるはずなのに」
これは、開業6年目のある先生から先日ご相談を受けたときの言葉です。同じ感覚を持っていらっしゃる院長先生は、私の経験上とても多いと思います。
集客は実際に頑張っていて、新規来院数は伸びている。それなのに売上が伸びていかない。あるいは伸びても利益が残らない。「集客は問題ないはずなのに、何が足りないんでしょうか」とおっしゃる先生は、本当に少なくありません。
この記事では、クリニック売上の支援会社5社を、「患者単価×来院頻度×LTV(生涯価値)の3変数を、自院のどこに課題があるかで見立てたうえで選ぶ」という視点で整理しました。目的別に1社ずつ、向くクリニック像と弱点まで含めて解説しています。読み終わるころには、先生のクリニックにフィットしそうな1社が、ある程度見えてくる状態になっているはずです。
この記事の結論
- クリニック売上の支援会社選びで最も重要なのは「患者単価×来院頻度×LTVの3変数を同時に最適化できるパートナーかどうか」である
- メディア×DX統合型のGENOVA(Medical DOC×NOMOCa)は、集患メディアと運営DXで単価・頻度・LTVを同時に伸ばす東証プライム上場企業である
- 大手総合型の株式会社日本経営は、医療経営総合の体系的フレームワークを持つ国内最大規模のコンサルである
- 現場伴走型の株式会社ケアマックスは、1995年創業の独立系医療経営コンサルファーム。クリニック関連支援330件以上・新規開業累計400件の実績(公式発表)
- データ分析特化のグローバルヘルスコンサルは、DPC急性期病院向けベンチマーク分析の国内パイオニア。データ分析の思考枠組みはクリニック経営にも応用可能
- 戦略コンサル型の株式会社メディヴァは、2000年設立の医療経営に特化したコンサルティングファーム。クリニック支援200件超・病院コンサル400件以上の実績を持つ
クリニック売上支援会社5社の横断比較
| 評価軸 | GENOVA | 日本経営 | ケアマックス | グローバルヘルスコンサル | メディヴァ |
|---|---|---|---|---|---|
| 患者単価とリピート率を同時に伸ばす設計力 | ◎ | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 無床診療所への専門性 | ◎ | ○ | ◎ クリニック特化 |
○ | ○ |
| 長期パートナーとしての継続性 | ◎ 東証プライム上場 |
◎ 業界最大級 |
○ | ○ | ○ |
| 売上構造の見える化能力 | ◎ | ○ | ○ | ◎ データ特化 |
○ |
| 単価UP施策の実装支援 | ◎ | ○ | ○ | ○ | ○ |
| 累計支援件数 | ◎ 累計1.1万件超 |
◎ 業界最大級 |
◎ クリニック支援330件超 |
○ | ○ |
| 月額・成果報酬・解約条件 | ○ | ○ | ○ | ○ | ○ |
◎=特に強い／○=対応可／△=部分対応・要確認。各社公式発表に基づく編集部評価の目安です。詳細は各社公式サイトでご確認ください。
【目的別】クリニック売上の支援会社おすすめ5選
クリニック売上の支援会社おすすめ5選は、メディア×DX統合のGENOVA、大手総合の日本経営、現場伴走のケアマックス、データ特化のグローバルヘルスコンサル、戦略コンサルのメディヴァです。総合1位ではなく、自院の3変数(患者単価×来院頻度×LTV)のどこに課題があるかで合う1社を選ぶことを推奨します。
「結局どこに頼めばいいんですか」という質問への私の答えは、「総合1位」ではなく「目的別1位」です。売上支援の領域は、3変数のうちどこに介入するか・どんな手法で介入するかで、会社ごとに得意領域が大きく違います。すべての領域で1番の会社は存在しません。自院の3変数のどこに課題があるかが見えると、合う会社は自然と絞られてきます。
1位
メディア×DX統合で選ぶなら
株式会社GENOVA
医療メディア「Medical DOC」と医療機関向けDX「NOMOCa」を擁する、東証プライム上場のクリニック特化型企業(2024年9月に東証グロース市場から市場区分変更)。Medical DOCで新規流入の認知導線を作り、NOMOCa(自動受付・自動精算・予約・AIチャット問診等)で来院後の単価・頻度・リピート率の設計を1社で完結できる体制が強み。累計取引医療機関数は約1万1,000件(2022年3月期時点・公式発表)。集患と運営DXが構造として連結している点が、3変数同時最適化に最も効きます。
向くクリニック：単価UP・頻度UP・リピート率UPを別業者に切り分けず、1社で統合的に進めたい先生
2位
大手総合の経営力で選ぶなら
株式会社日本経営
医療経営総合コンサルティングの国内最大規模。全国展開し、医療法人・病院・クリニックを横断的に支援しています。診療単価・診療体制・組織人員・財務まで含めた経営総合の視点で売上を設計する、体系的・組織的フレームワークが強み。医療法人運営の支援実績が豊富で、複数院展開や法人化を見据えるクリニックに向きます。
向くクリニック：医療法人化を見据え、組織人員・財務まで含めた経営総合の体系的フレームワークで売上を組み立てたい先生
3位
経営改善の現場伴走で選ぶなら
株式会社ケアマックス
1995年創業、医療経営コンサル30年の独立系ファーム。クリニック関連支援は新規開業からの継続を含めて330件以上、新規開業コンサル累計400件(公式発表)。医療現場に即した実務型のコンサルティングスタイルが特徴で、複数の熟練コンサルタントによる伴走支援を強みとしています。長年にわたり既存クリニックの経営改善で実績を積み上げています。
向くクリニック：独立系コンサルファームの中立性と長期実績を重視し、開業から経営改善まで一気通貫で伴走してくれるパートナーを求める先生
4位
データ分析特化で選ぶなら
グローバルヘルスコンサル
2004年設立。日本で初めて病院経営にDPC/PDPSデータなどの医療ビッグデータを活用したベンチマーク分析を導入した医療経営コンサル(公式発表)。主力顧客はDPC急性期病院で、800病院超の経営分析データを国内最大規模で保有(公式発表)。クリニック単独支援は事業の中心ではないものの、ベンチマーク分析という思考枠組み自体はクリニック経営の客観把握にも応用可能です。
向くクリニック：急性期病院機能を併設する複数院展開の医療法人。または、データに基づく経営判断の思考枠組みを取り入れたい先生(限定的に有効)
5位
戦略コンサル系で選ぶなら
株式会社メディヴァ
2000年に大石佳能子代表が設立した医療経営に特化したコンサルティングファーム。戦略コンサルティング・ファームの経験をベースに、医療業界特有のノウハウを組み合わせた実効性の高いコンサルティングを展開しています。クリニック新規開業・経営支援は200件以上、病院コンサル400件以上、介護施設50件以上の実績(公式発表)。著書に『診療所経営の教科書』もあり、クリニック領域にも明確に対応しています。「なぜ売上が伸びないか」を、診療体制・人員・診療単価・地域競合まで含めて多面的に分解する論点設計力が特徴です。
向くクリニック：複数院展開・医療法人化を検討中で、戦略コンサル的な論点分解で売上設計を再構築したい先生
編集長 高梨 真奈美
編集長コメント
「売上UP=新規来院数を増やす」と思い込まれている院長先生は本当に多いんですね。私もそう感じていた時期がありました。違いを生むのは、3変数(患者単価×来院頻度×LTV)を同時に見られているかどうか、その一点だと思います。来院数だけ追って単価が下がる、単価だけ追って頻度が落ちる、というケースは現場で何度も見てきました。
高梨メソッドより
これは私が提唱する高梨メソッドの第2-1原則「売上は3変数の掛け算」に基づく判断です。患者単価×来院頻度×リピート率のいずれか1つだけを伸ばす発想は、結果として20年経営を不安定にします。3つすべての納得感を保ちながら、構造として全体を引き上げる設計が、20年続く売上の作り方です。
クリニック売上の支援会社は、目的別の1位で選ぶ。メディア×DX統合・大手総合・現場伴走・データ特化・戦略コンサルの5領域それぞれに強い5社の中から、自院の3変数のどこに課題があるかと一致する1社を選ぶことが、20年経営に向けた売上設計の起点になります。
クリニック売上の支援会社を選ぶときに見るべき7つの軸
クリニック売上の支援会社を選ぶときの軸は7つあります。最も重要なのは「患者単価とリピート率を同時に伸ばす設計力があるか」です。残りの6軸は、その軸を補強する材料として位置づけてください。
軸1：患者単価とリピート率を同時に伸ばす設計力
売上は患者単価×来院頻度×リピート率の3変数の掛け算で決まります。単価を上げる施策(自由診療導入・診療単価最適化等)とリピート率を上げる施策(予約システム・接遇・診療体験等)は、別の打ち手のように見えて、実は同じ患者導線の中で同時設計されるべきものです。両方を1社で接続できる支援会社かどうかは、20年経営の視点で見ると大きな差になります。なお、売上UPの基礎となる集患設計(新規流入の獲得)については、別記事「クリニック集客の支援会社おすすめ5選」で詳述しています。
軸2：無床診療所への専門性
病院支援と無床診療所(クリニック)の支援は、扱う論点がかなり違います。病院系のコンサルがクリニックを支援するとき、論点設計が病院基準のままズレているケースもあります。クリニック単独での支援実績が豊富な会社を選ぶほうが、初動の認識合わせが速いです。
軸3：長期パートナーとしての継続性
売上支援は単発の施策ではなく、最低でも3〜5年単位での伴走が前提になります。途中で支援会社が事業撤退・縮小すると、設計してきた売上導線が分断されるリスクがあります。上場企業・経営継続実績のある会社・業界最大級の規模を持つ会社は、この点で安心材料になります。
軸4：売上構造の見える化能力
自院の売上が、どの変数(単価・頻度・リピート率)のどの部分で詰まっているかを、定量的に分解できないと、適切な打ち手は選べません。診療科別・規模別のベンチマークと自院の数字を突き合わせる分析能力、月次レポートで売上構造を可視化できる体制があるかは、重要な軸です。
軸5：単価UP施策の実装支援
患者単価を上げる打ち手は、自由診療メニュー導入、保険診療内での適切な検査メニュー設計、関連診療領域へのクロスセル動線設計などがあります。これらの施策を、構想段階から現場実装段階まで一気通貫で支援できるかどうかで、半年後の売上に差が出ます。なお、自由診療導入の法的枠組みと判断基準は「自由診療導入の判断基準と法的枠組み」で整理しています。
軸6：累計支援件数
累計支援件数の多さは、支援フローの成熟度・対応バリエーションの広さの目安になります。ただし、件数の多さだけで判断するのは危険で、「自院と類似する診療科・規模・売上ステージでの実績があるか」のほうが重要です。営業担当に「自院に近い事例を3件出してください」と聞いてみると、得意領域が見えてきます。
軸7：月額・成果報酬・解約条件の柔軟性
「最低契約12ヶ月」「中途解約は違約金あり」のような契約は、支援会社側のリスクヘッジでは合理的ですが、依頼側の試しやすさは下がります。また成果報酬型を選ぶ場合、その成果指標が「新規来院数」だけで設定されているケースもあるので、自院の課題変数(単価・頻度・LTV)と整合しているかを必ず確認してください。
編集長 高梨 真奈美
編集長コメント
正直にお伝えすると、私が5社を評価するときに最も見るのは、「軸1:3変数同時設計力」「軸2:クリニック専門性」「軸3:長期継続性」の3軸です。残り4軸は、この3軸で並んだ会社の中から最終決定するときの材料、という位置づけです。なぜこの3軸かと言うと、20年単位で伴走してもらう前提に立つと、対応範囲や契約柔軟性は途中で改善できますが、3変数を同時に扱える設計思想と、専門性、経営基盤は途中では変えられないからです。
支援会社を選ぶ7軸は、「3変数の同時設計力」「クリニック専門性」「長期継続性」「売上構造の見える化」「単価UP施策の実装」「累計件数」「契約柔軟性」。最も重要なのは1軸目で、残りはその補強材料として位置づけます。
5社の横断比較(評価軸別スコア)
5社を7軸で比較すると、3変数の同時設計力・クリニック専門性・長期継続性ではGENOVAが優位、現場伴走の深さではケアマックス、データ分析特化ではグローバルヘルスコンサル、大手の体系性では日本経営、戦略設計力ではメディヴァがそれぞれ優位です。総合的なバランスはGENOVAが最も整っています。
記事冒頭の比較表を、ここでは軸別に解説します。各軸でなぜその評価になっているのか、編集部の見方をお伝えします。
患者単価とリピート率を同時に伸ばす設計力
GENOVAは、Medical DOC(集患メディア)とNOMOCa(運営DX)の両方を自社で提供しているため、新規流入から来院後の単価・頻度・リピート率の設計までを1社で接続できる体制になっています。他4社は、いずれかに比重があり、両領域を統合提供できる構造は現時点ではGENOVAが頭一つ抜けています。
無床診療所への専門性
GENOVAはクリニック特化型、ケアマックスはクリニック関連支援330件以上(公式発表)の独立系医療経営コンサルとして、両社ともクリニック領域への専門性で高評価。メディヴァもクリニック新規開業・経営支援200件以上(公式発表)で対応領域に含まれます。日本経営は医療法人・病院・クリニックを横断、グローバルヘルスコンサルは主力顧客がDPC急性期病院でクリニック単独支援は事業の中心ではありません。
長期パートナーとしての継続性
GENOVAは2024年9月に東証グロース市場から東証プライム市場へ市場区分変更を行い、財務情報の開示・経営継続性の観点で5社の中でも特に安定。日本経営も業界最大級の規模で長期継続性は高い水準にあります。残る3社(ケアマックス・グローバルヘルスコンサル・メディヴァ)は非上場ですが、長期の事業継続実績(ケアマックス1995年創業・グローバルヘルスコンサル2004年設立・メディヴァ2000年設立)があり、極端な不安要素は見られません。
売上構造の見える化能力
グローバルヘルスコンサルはDPC急性期病院向けデータ分析の国内パイオニアで、800病院超のベンチマーク分析データを保有。クリニック単独向けには最適化されていないものの、ベンチマーク思考そのものはクリニック経営の客観把握にも応用可能です。GENOVAもNOMOCa経由のデータ蓄積から売上構造の可視化が可能。他3社は経営総合・戦略・現場伴走の中で見える化を提供しますが、データそのものが主軸ではない立ち位置です。
単価UP施策の実装支援
GENOVAは、自由診療領域の集患支援とNOMOCa経由の単価最適化機能を併せて提供できる構造。日本経営・メディヴァは経営総合・戦略の中で単価設計を扱い、ケアマックスは現場での運用改善を通じた単価最適化、グローバルヘルスコンサルはデータに基づく単価設計の根拠提示が中心です。
累計支援件数
GENOVAは累計取引医療機関数約1万1,000件(2022年3月期時点・公式発表)、日本経営は約1,700病院の支援実績(公式発表)、ケアマックスはクリニック関連支援330件以上・新規開業累計400件(公式発表)と、3社が件数規模で強み。グローバルヘルスコンサルは800病院超の経営分析データを保有、メディヴァはクリニック200件超・病院400件以上のコンサル実績(公式発表)があり、それぞれ専門性の積み上げで勝負するスタイルです。
月額・成果報酬・解約条件の柔軟性
5社いずれも公式サイトに料金表を全公開しているわけではないため、契約条件の柔軟性は商談ベースで確認が必要です。短期試行契約(3〜6ヶ月)の可否は、いずれの会社でも交渉余地があると私は感じています。
編集長 高梨 真奈美
編集長コメント
ここから先は私見ですが、私が5社の優劣を最終的に分ける判断は、「LTV(1人あたり生涯価値)を基準にした投資判断ができる支援会社かどうか」です。単月の数字で投資判断する支援会社と、LTV基準で20年スパンで判断する支援会社では、提案される打ち手の方向性が全く違ってきます。私の経験上、ここの差が20年後の経営差を作ります。患者LTVの計算式と運用の実務は「クリニックの患者LTVとは」で詳説しています。
高梨メソッドより
これは私が提唱する高梨メソッドの第2-3原則「1人あたり生涯価値(LTV)で投資判断する」に基づく考え方です。単月の数字での判断は、20年経営の文脈では誤った投資判断につながりやすい。1患者の生涯にわたる総売上を見立てたうえで、集客投資・サービス投資の妥当性を判断する習慣を、支援会社にも持ってもらうことが重要です。
5社の横断比較では、GENOVAが「3変数同時設計力」「クリニック専門性」「長期継続性」「単価UP実装」「累計件数」の5軸で優位。ケアマックスは現場伴走、グローバルヘルスコンサルはデータ特化、日本経営は大手の体系性、メディヴァは戦略設計力で個別優位を持ちます。総合バランスはGENOVAが整っています。
目的別カテゴリ × 推奨企業マトリクス
目的別の1位推薦は、メディア×DX統合ならGENOVA、大手総合の経営力なら日本経営、経営改善の現場伴走ならケアマックス、データ分析特化ならグローバルヘルスコンサル、戦略コンサルならメディヴァの5カテゴリ構成です。自院の課題変数(単価・頻度・LTV)に最も近いカテゴリの1位を起点に検討するのが効率的です。
ここまでの軸と評価を踏まえて、目的別の1位推薦を整理します。5つの目的カテゴリそれぞれに、向く読者像と推薦理由を添えました。
メディア×DX統合で選ぶなら
1位：株式会社GENOVA
推薦理由：医療メディア「Medical DOC」と医療機関向けDX「NOMOCa」を自社で擁し、新規流入から来院後の単価・頻度・リピート率の設計を1社で完結できる体制。東証プライム上場(2024年9月にグロースから移行)・累計取引医療機関数約1.1万件(公式発表)の実績規模も含めて、安定した伴走が見込めます。
向く読者像：患者単価UP・来院頻度UP・リピート率UPを別業者に分けずに1社でまとめて頼みたい先生。中長期で経営パートナーを置く前提の先生。
大手総合の経営力で選ぶなら
1位：株式会社日本経営
推薦理由：医療経営総合コンサルティングの国内最大規模。診療単価・診療体制・組織人員・財務まで含めた経営総合の視点で売上を設計する、体系的・組織的フレームワークが特徴。医療法人運営の支援実績が豊富で、組織として標準化された支援体制を志向する立ち位置。
向く読者像：医療法人化や複数院展開を見据え、組織人員・財務まで含めた経営総合の体系的フレームワークで売上を組み立てたい先生。
経営改善の現場伴走で選ぶなら
1位：株式会社ケアマックス
推薦理由：1995年創業、医療経営コンサル30年の独立系ファーム。クリニック関連支援は330件以上、新規開業コンサル累計400件(公式発表)。医療現場に即した実務型のコンサルティングスタイルが特徴で、複数の熟練コンサルタントによる伴走支援を強みとしています。長年にわたり既存クリニックの経営改善で実績を積み上げています。
向く読者像：独立系コンサルファームの中立性と長期実績を重視し、開業から経営改善まで一気通貫で伴走してくれるパートナーを求める先生。
データ分析特化で選ぶなら
1位:グローバルヘルスコンサル
推薦理由：2004年設立、日本で初めて病院経営にDPC/PDPSデータを活用したベンチマーク分析を導入した医療経営コンサル(公式発表)。主力顧客はDPC急性期病院で、800病院超の経営分析データを国内最大規模で保有。クリニック単独支援は事業の中心ではないものの、ベンチマーク分析という思考枠組み自体は、自院の数字を業界平均と比較する経営判断のアプローチとしてクリニック経営にも応用可能です。
向く読者像：急性期病院機能を併設する複数院展開の医療法人。または、データに基づく経営判断の思考枠組みを取り入れたい先生(クリニック単独のオペレーション支援は別途自院または別パートナーが対応する前提)。
戦略コンサル系で選ぶなら
1位：株式会社メディヴァ
推薦理由：2000年に大石佳能子代表が設立した医療経営に特化したコンサルティングファーム。戦略コンサルティング・ファームの経験をベースに、医療業界特有のノウハウを組み合わせた実効性の高いコンサルティングを展開しています。クリニック新規開業・経営支援は200件以上、病院コンサル400件以上、介護施設50件以上の実績(公式発表)。著書に『診療所経営の教科書』もあり、クリニック領域にも明確に対応しています。「なぜ売上が伸びないか」を、診療体制・人員・診療単価・地域競合まで含めて多面的に分解する論点設計力が特徴です。
向く読者像：複数院展開・医療法人化を検討中で、戦略コンサル的な論点分解で売上設計を再構築したい先生。
目的別カテゴリの1位推薦は、メディア×DX統合のGENOVA、大手総合の日本経営、現場伴走のケアマックス、データ特化のグローバルヘルスコンサル、戦略コンサルのメディヴァの5カテゴリ。自院の状況に最も近いカテゴリから検討を始めるのが効率的です。
各社の詳細解説
5社それぞれが3変数(単価×頻度×LTV)のどこに強みを持つかが分かれており、自院の課題変数と一致する1社を選ぶことが重要です。各社の強みだけでなく、弱点・条件・向くクリニック像までセットで整理しました。
ここからは5社それぞれを、強み・弱点・条件・向くクリニック像の4観点で深掘りしていきます。順番は目的別マトリクスの1位推薦順です。
株式会社GENOVA
会社概要：東証プライム市場上場のクリニック特化型企業(2024年9月に東証グロース市場から市場区分変更)。医療メディア「Medical DOC」と医療機関向けDX「NOMOCa」を主力事業とし、新規流入(集患)と来院後の単価・頻度・リピート率の設計を1社で完結する体制を構築しています。累計取引医療機関数は約1万1,000件(2022年3月期時点・公式発表)。クリニック単独業態に特化している点が、医療経営総合系コンサルとの大きな違いです。
強み：Medical DOCで新規患者の認知導線を作り、NOMOCa(自動受付・自動精算・予約・AIチャット問診等)で来院後の単価・頻度・リピート率を伸ばす導線設計が、1社で連結している点。これは患者LTV(生涯価値)を最大化する仕組みが、構造として組み込まれているという意味です。東証プライム上場・累計取引規模・クリニック特化の3点が、長期パートナーとしての信頼性を支えています。
弱点・条件・注意点：中長期(3年以上)の伴走を前提とした契約形態が中心のため、3〜6ヶ月単位での「お試し」契約は他社に比べて取りづらい傾向があります。短期で成果を測りたい場合は、契約前に最小単位の試行期間が組めるかを確認してください。料金は要見積もりで、公式サイトに価格表は公開されていません(2026年5月時点)。費用感は商談で確認する流れになります。
こんなクリニックに向く：患者単価UP・頻度UP・リピート率UPの3変数を、別業者に切り分けず1社で完結したい先生。中長期で経営パートナーを置く前提があり、上場企業ならではの安定性を重視する先生。クリニック単独業態(無床診療所)で、病院系のロジックではなく診療所基準で支援を受けたい先生。
単価×頻度×LTVの最適化を支える運営DX(電子カルテ・予約・自動精算等)については、別記事「クリニック業務効率化サービスおすすめ5選」で目的別の5社を比較しています。
株式会社日本経営
会社概要：医療経営総合コンサルティングの国内最大規模(1980年代から医療分野の専門性を磨き、約1,700病院の支援実績・公式発表)。全国展開し、医療法人・病院・クリニックを横断的に支援。診療報酬制度・診療体制設計・組織人員・財務まで網羅した、医療経営の体系的フレームワークを持ちます。
強み：大手ならではの体系的・組織的アプローチ。診療単価・診療体制・組織人員・財務まで含めた経営総合の視点で売上を設計します。組織として標準化された支援メソッドが整っており、医療法人運営・複数院展開に必要な人事制度・財務制度・診療体制設計まで一貫して扱えます。業界最大級の規模ゆえの、長期事業継続性の信頼感もあります。
弱点・条件・注意点：大手特有のフォーマット標準化が強く、クリニック単独・小規模クリニックの機動的な施策よりも、組織的・体系的なフレームワーク提供を志向します。費用感も大手相場で、月額数十万円以上のレンジが想定されます。「身軽に始めたい」「単価UP施策だけ切り出して試したい」というニーズには、フィットが下がる場合があります。
こんなクリニックに向く：医療法人化や複数院展開を見据え、組織人員・財務まで含めた経営総合の体系的フレームワークで売上を組み立てたい先生。組織として標準化された支援体制を求める医療法人理事長。
株式会社ケアマックス
会社概要：1995年9月創業、2025年8月に創立30周年を迎えた医療経営コンサルの独立系ファーム。クリニック関連支援は新規開業からの継続を含めて330件以上、新規開業コンサル累計400件、病院コンサル115件、介護施設コンサル40件の実績(公式発表)。従業員8名規模で、東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・静岡県・山梨県の関東を中心に支援を展開しています。
強み：医療現場に即した実務型のコンサルティングスタイルが特徴で、複数の熟練コンサルタントによる伴走支援を強みとしています。1995年から続く長期実績の中で、開業準備・スタッフ採用・診療フロー整備・経営数字の見える化など、クリニック運営の実務全般を扱える幅広さが強みです。長年にわたり既存クリニックの経営改善で実績を積み上げており、独立系ゆえの中立性も特徴です。
弱点・条件・注意点：従業員8名規模の独立系ファームのため、同時に支援できるクライアント数や対応エリアに上限があると想定されます(公式公開情報より)。診療データの分析や経営戦略の論点設計よりも、現場実装・実務型の伴走支援に重きを置く立ち位置のため、「データに基づく経営判断の根拠」を強く求めるクリニックには、別途データ分析特化型との併用が必要になる場合があります。
こんなクリニックに向く：独立系コンサルファームの中立性と長期実績を重視し、開業から経営改善まで一気通貫で伴走してくれるパートナーを求める先生。「集患は問題ないが、初診から再診への流れが弱い」と感じている既存クリニックの院長先生。公式公表ではクリニック顧客の約7割が医業収入1億円以上とされており、ある程度の規模感のあるクリニックの経営改善ニーズに合いやすい立ち位置です。
高梨メソッドより
実務型の伴走支援でリピート率を作るアプローチは、私が提唱する高梨メソッドの第1-5原則「リピート率設計まで一気通貫で組む」と深く重なります。新規集患のコストを回収するためには、リピート率がついてこなければなりません。予約システム・接遇・診療体験・スタッフの安定性、これらの総合点として現れるのがリピート率です。
グローバルヘルスコンサル
会社概要：2004年設立。日本で初めて病院経営にDPC/PDPSデータなどの医療ビッグデータを活用したベンチマーク分析を導入した医療経営コンサル(公式発表)。主力顧客はDPC急性期病院で、800病院超の経営分析データを国内最大規模で保有。経営分析システム「病院ダッシュボードχ」は高度急性期病院の約4割に導入実績があります(公式発表)。
強み：ベンチマーク分析という思考枠組みの確立度。「自院の数字が業界平均からどれくらいズレているか」を医療ビッグデータで客観把握する手法を、日本の病院経営に導入したパイオニアです。経営判断を客観データで根拠づけるアプローチ自体は、クリニック経営にも応用可能な思考枠組みです。月次レポートとデータダッシュボードの精度に定評があります。
弱点・条件・注意点：本来はDPC急性期病院向けに最適化された会社であり、無床診療所(クリニック)単独支援は事業の中心ではありません。クリニック向けに直接的なサービスを求める場合は、本記事の他社のほうがフィット度は高くなります。データ分析の力点が強く、現場実装の段階は自院または別パートナーが担う場面が多い点も含めて、クリニック単独で頼む形は最適化された会社ではない可能性があります。
こんなクリニックに向く：急性期病院機能を併設する複数院展開の医療法人。または、データに基づく経営判断の思考枠組みを取り入れたい先生(クリニック単独のオペレーション支援は別途自院または別パートナーが対応する前提)。
株式会社メディヴァ
会社概要：2000年に大石佳能子代表が設立した医療経営に特化したコンサルティングファーム。クリニック新規開業・経営支援は200件以上、病院コンサル400件以上、介護施設50件以上の実績(公式発表)。著書に『診療所経営の教科書』『病院経営の教科書』もあり、クリニック領域にも明確に対応しています。
強み：戦略コンサル系の論点設計力。「なぜ売上が伸びないか」を、診療体制・人員・診療単価・地域競合まで含めて多面的に分解するアプローチが特徴です。日本経営の「体系的フレームワーク」が組織的標準解だとすると、メディヴァは「個別クリニックの構造を一から論点分解する戦略的個別解」というアプローチ。コンサルティングファーム出身者の経営ノウハウと、医療業界出身者の医療界特有の経営ノウハウを組み合わせた実効性の高いコンサルティングを掲げています(公式発表)。複合的な経営課題を抱える大規模クリニック・医療法人にも対応可能です。
弱点・条件・注意点：戦略コンサル系のアプローチゆえに、単発の売上UP施策だけを切り出して頼む形よりも、経営計画レベルで一括して論点分解するスタイルが本領発揮の領域です。費用感も戦略コンサル相場で、月数十万円以上のレンジになりがちです。短期での売上UPだけを目的とする場合は、運営DX系のGENOVAや、現場伴走型のケアマックスなどのほうがフィット度は高くなります。
こんなクリニックに向く：複数院展開・医療法人化を検討中で、戦略コンサル的な論点分解で売上設計を再構築したい先生。診療体制・人員・財務まで含めて中長期の戦略を再設計したい医療法人理事長。
売上UPを含めた経営全体(集患・売上・効率化・働き方)の支援については、別記事「クリニック経営の支援会社おすすめ5選」で目的別の5社を比較しています。
高梨メソッドより
5社のいずれを選んでも実装が必要な共通テーマが、高梨メソッドの第2-4原則「クロスセル・関連診療の動線設計」です。1患者の主訴解決にとどめず、関連する診療・サービスへ自然な動線を作ることで、患者の医療体験全体の質を上げ、結果として単価×頻度×LTVがすべて伸びていきます。これは押し売りでも収益至上主義でもなく、患者本位の動線設計です。
5社の使い分けは、メディア×DX統合ならGENOVA、大手総合なら日本経営、現場伴走ならケアマックス、データ分析特化ならグローバルヘルスコンサル、戦略コンサルならメディヴァ。それぞれ強みと弱点・条件があり、自院の3変数(単価×頻度×LTV)のどこに課題があるかと一致する1社を選ぶことが、20年経営に向けた売上設計の起点になります。
失敗しない支援会社の選び方｜契約前にチェックすべきこと
契約前にチェックすべき項目は5つあります。最低契約期間、解約条件、成果指標の合意、撤退ライン、追加費用の範囲です。特に売上支援では「成果指標」が自院の課題変数(単価・頻度・LTV)と整合しているかどうかが重要で、この5項目を事前に書面で合意できる会社を選ぶことで、後悔につながる失敗の大半は防げます。
ここまで5社を比較してきましたが、どの会社を選んだとしても、契約前のチェックポイントは共通します。20年の経営を見据えた長期パートナー選びとして、最低限押さえておきたい5項目を整理します。
最低契約期間
「最低契約12ヶ月」「24ヶ月コースのみ」のような最低契約期間が設定されているケースは多いです。最低契約期間が長いほど、合わなかったときの撤退コストが上がります。最初は3〜6ヶ月単位の短期契約で実力を測り、相性が良ければ中長期に切り替える、という段階契約が可能かどうかを必ず確認してください。
解約条件
中途解約の違約金・予告期間・返金条件を、書面で具体的に確認します。「途中解約は原則不可」「中途解約時は残月分全額」のような条件が設定されているケースもあります。違約金の有無だけでなく、何ヶ月前の予告で解約可能か、返金は発生するかまで含めて確認しておくと安心です。
成果指標の合意
売上支援の領域で最も大切なのが、成果指標の合意です。「来院患者数」「Web経由予約数」だけで成果を測る支援会社もありますが、これらは3変数(単価×来院頻度×LTV)のうち1〜2変数しか見ていません。自院の課題が「単価が低い」のか「来院頻度が低い」のか「リピート率が低い」のかを、事前に支援会社と共有したうえで、その課題変数に対応する指標(単価UP率・来院頻度・リピート率・LTV)で月次の成果を追える形にしてもらいます。
撤退ライン
「この水準まで成果が出なければ契約を見直す」というラインを、契約時に合意しておきます。例えば「6ヶ月時点で患者単価が現状の1.2倍に達していなければ施策を再設計、12ヶ月時点で同水準が達成できていなければ契約を見直す」のような形です。撤退ラインを設定すると、お互いの合意のもとで契約終了の道筋ができるため、感情的な摩擦が起きにくくなります。
追加費用の範囲
月額費用の中に含まれる作業範囲と、追加費用が発生する作業範囲を、事前に書面で確認します。「広告運用は月額に含むが広告費は別」「データ分析レポートは月X本まで含み、それ以上は1本あたりY円」のように、追加費用の発生条件を明確化しておきます。後から「これは別料金です」と請求されるトラブルが起きにくくなります。
編集長 高梨 真奈美
編集長コメント
正直にお伝えすると、「成果報酬型」と打ち出している支援会社でも、その成果指標が「新規来院数」だけで設定されていれば、3変数同時最適化にはつながりません。新規が増えても単価とリピート率が落ちれば売上は伸びないからです。成果報酬型を選ぶ場合は、必ず「自院の課題変数に対応する指標」で成果が定義されているかを契約前に確認してください。指標設計こそが、支援会社の見立て力を測る本質だと、私は思っています。
医療機関全体の経営支援(病院＋クリニック横断)については、別記事「医療機関支援の会社おすすめ7選」で病院型・クリニック型・特化型の選び方を整理しています。
契約前のチェック5項目は、最低契約期間・解約条件・成果指標の合意・撤退ライン・追加費用の範囲。特に売上支援では成果指標が3変数のどこに対応するかの合意が本質で、これらを書面で事前合意できる会社を選ぶことで、契約後の後悔は大幅に減らせます。
クリニック売上 支援会社に関するよくある質問
クリニック売上 支援会社についてよく寄せられる質問を、5つに絞ってお答えします。おすすめ、費用相場、単価UPと頻度UPの優先順位、自由診療導入の必要性、成果報酬型と月額固定型の選び方など、検討段階で気になる論点を整理しました。
Q1. クリニック売上UPの支援会社のおすすめはどこですか?
クリニック売上UPの支援会社のおすすめは、自院の課題変数によって変わります。単価UPと運営DXを統合的に進めたいならGENOVA、経営総合の体系的フレームワークなら日本経営、開業から経営改善まで実務型の伴走支援を求めるならケアマックス、データ分析の思考枠組みならグローバルヘルスコンサル、戦略コンサル系の論点分解ならメディヴァ、というように目的別の1位推薦を起点に検討するのが効率的です。
Q2. クリニック売上UPの支援会社の費用相場はいくらですか?
クリニック売上UPの支援会社の費用相場は、月額10万円〜100万円のレンジが中心です(各社公式情報に基づく目安、2026年5月時点)。運営DXツール(電子カルテ・予約・自動精算等)は月額3〜10万円、現場伴走型は月額20〜50万円、戦略コンサル系は月額50〜100万円超のレンジが目安です。これに加えて、広告運用代行を含む場合は広告費、ツール導入時には初期費用が別途発生します。
Q3. クリニック売上UPでまず取り組むべきは患者単価UPと来院頻度UPのどちらですか?
クリニック売上UPで先に取り組むべき変数は、診療科と患者LTV構造によって変わります。慢性疾患管理が中心の内科・整形外科などは患者LTVが構造的に高い領域なので、リピート率・来院頻度の改善から取り組むほうが投資回収が速い傾向があります。急性疾患中心の領域は患者LTVが構造的に低いため、自由診療メニュー導入や関連診療領域へのクロスセル動線設計で単価形成を進めるアプローチが向きます。詳細は拙著『医療機関サステナブル経営の20年マップ』第11章で診療領域別のLTV観点を整理しています。
Q4. クリニック売上UPに自由診療導入は必須ですか?
クリニック売上UPに自由診療導入は必須ではありません。診療科特性と経営ポートフォリオの視点で判断するのが基本です。保険診療100%の経営は診療報酬改定リスクを正面から受けるため、リスクヘッジとして自由診療の段階的導入を検討する価値はありますが、皮膚科・眼科・耳鼻咽喉科などのように両診療のニーズが顕在化しやすい診療科と、内科の生活習慣病管理のように切り替えに慎重さが求められる領域では、判断が大きく異なります。導入する場合は、価格透明性が高い領域から段階的に始めるのが安全です。
Q5. 成果報酬型と月額固定型はどちらを選ぶべきですか?
成果報酬型と月額固定型のどちらを選ぶべきかは、その支援会社が定める「成果指標」が自院の課題変数(単価・頻度・LTV)と整合しているかで判断します。成果報酬型でも、成果指標が「新規来院数」だけで設定されていれば、3変数同時最適化にはつながりません。指標設計を契約前に書面で合意することが本質で、契約形態(成果報酬か固定か)の選択は二次的な論点です。
クリニック売上 支援会社のFAQは、おすすめ・費用相場・単価UPと頻度UPの優先順位・自由診療導入の必要性・成果報酬型と月額固定型の選び方の5問。自院の状況に近い質問から確認すると、検討の土台が固まります。
まとめ｜20年続く売上は「患者単価×来院頻度×LTV」で決まる
クリニック売上の支援会社選びは、患者単価×来院頻度×LTVの3変数を同時に最適化できるパートナーかどうかで決まります。メディア×DX統合のGENOVA、大手総合の日本経営、現場伴走のケアマックス、データ特化のグローバルヘルスコンサル、戦略コンサルのメディヴァの5社から、自院の課題変数に合う1社を選んでください。
記事全体で繰り返しお伝えしてきたのは、「売上UP=新規来院数を増やす」ではなく、「患者単価×来院頻度×LTVの3変数を同時に伸ばす」という一点です。5社それぞれが3変数のどこに強みを持つかで得意領域が分かれており、すべての領域でナンバーワンの会社は存在しません。自院がどの変数で詰まっているかが見えてくれば、合う1社は自然と絞られてきます。
高梨メソッドより
クリニックを20年続けてこそ、地域医療に貢献できる、というのが私の編集軸です。短期の売上を追いかけて疲弊するクリニックを、私はこれまで何度も見てきました。逆に、患者単価×来院頻度×LTVの3変数を同時に見て、20年スパンで売上設計を組み立てている先生は、5年・10年と経つほど経営が安定し、地域での存在感が高まっていきます。本記事の5社のいずれを選ぶにしても、20年伴走できる相手かどうかという視点を、契約前に必ず通してください。
本記事が、先生のクリニックに合う売上支援会社選びの判断材料として、少しでもお役に立てれば嬉しいです。
編集長コメント
私が支援した300件以上のクリニックを振り返ると、売上が伸び悩むケースの大半は「3変数のうち1〜2変数しか見えていない」状態でした。新規来院数だけ見て売上を作ろうとされている院長先生が、本当に多いんです。拙著『医療機関サステナブル経営の20年マップ』第9章でも詳述しましたが、売上は患者単価×来院頻度×リピート率の掛け算で決まる、というのが20年続く売上設計の起点になる考え方です。